URUオンラインスクールで学ぶ私達の未来 -

　この記事でわかること
・ホワイトカラーの大リストラ時代
・日本と外国との経済格差
・私達は何を身につければいいのか？

皆さんに聞きます。
昔から言われ続けている大手の会社に就職すれば安泰だと言う問いにあなたは「はい」と言えますか？いまだに親や叔父叔母に言われている人は多くいると思います。

その問いには「いいえ」が正解です。

その思考の人は将来はホームレスになり途方にくれてしまいます。
え？何いってのコイツ、煽ってどうすんだ？そんなことはありえないだろ、と思ったでしょう。
ですが、近い将来そうなるのです。日本の人間はそのことが起きるはずがないと思っている人が多くいるのも現状です。

しかし現状の日本はどうでしょうか？日本のマスメディアにも流石に取り上げている話題は多く存在するようになったはずです。
コロナ後から大きく時代の流れが早くなり流石に気づいている人達は多くいると思います。

では、なぜ大手企業はもう安泰ではなくなったのか、その問題について話していきましょう。

前回の記事はこちら！『私たちの知るべき未来』

ホワイトカラーの大リストラ時代

ホワイトカラーの大リストラ時代

ホワイトカラーのリストラなんてありえないとコロナ前の環境で思っていたと思います。だがコロナ化になって現在では会社の方針が大きく変わりスキルがない人達はことごとく早期退職とリストララッシュになりました。

この傾向はコロナが起こらなくても2025年には起こる現象だった。
コロナ禍が始まり、ただ、大リストラが早まったに過ぎない、元々問題視になっていた日本の労働環境が浮き彫りになって様々な問題が改善傾向に向かっていったのではないでしょうか？

私の知人にも実際解雇された方が数人いて当時の話を聞くだけでも心が傷んだことを覚えています。
皆さんにも、そして、私自身にも起こり得ることなのです。

では、どんな問題があったのか何個か振り返り最近のニュースも見ていきましょう。

３銀行の大リストラ大幅の人権削減

※このグラフは各3メガ銀行の人件費及び店舗数削減の比較したグラフ

３メガが削減する業務量は、単純合算で計３万２０００人分にも及ぶそうです。
３メガの大規模リストラの動きがこのタイミングで一斉に表面化したワケした理由は、、、
「地方銀行を中心に金融機関の店舗や従業員の数が多すぎることが収益力低下につながっている」

パソコンやスマートフォンによるインターネットバンキングの普及で、窓口を訪れる人が減少する上、異業種から預金、送金、貸出業務への参入が相次ぎ、銀行の伝統的ビジネスモデルが脅かされていた。従来の人員を抱えたまま銀行業務を続ければ、「いずれ収益を確保できなくなる」との危機感が３メガを効率化へ駆り立てた。と問題になった

会社が大きければ削減規模もかなり多くなっていく傾向です。これは当たり前のことであり海外ではAIの導入、自動化なのが進みスキルがない人材は容赦なく解雇されているのです。

竹花氏の動画もありますのでよかったら見てみて！

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会社の終身雇用は厳しい状況

2019年10月13日。日本自動車工業会の会長会見で、あの世界のトヨタ自動車の豊田社長が「雇用を続ける企業などへのインセンティブがもう少し出てこないと、なかなか終身雇用を守っていくのは難しい局面に入ってきた」と述べたこの言葉。

当時は誰しもが驚いたに違いありません。世界のトヨタが、、、と
終身雇用の制度は常に右肩上がりの経済状況が前提になります。そんな会社はあると思いますか？
世界を代表する大企業のグーグル、テスラ、アマゾンその他でさえも業績が落ちているんです。

下記のグラフを見てみましょう。赤丸が日本です。GDPが世界4位のはずなのになぜ人数の少ない韓国や2023年後半にはドイツにGDPを抜かされました。

世界経済成長率の予測(実質GDP、前年比、％)

皆さん本当に日本という国は先進途上国と言っていいのでしょうか？
給料も40年近く下がり続け、政府の給料だけが上昇し、様々な税金は上昇するという国民を永遠に苦しませる政策を作り続けているのです。

老後3000万円問題

この「老後3000万円問題」はあの麻生氏が金融庁に言った言葉です。
昭和時代に生まれた親世代は年金でなんとか暮らせるくらいの積立はあるかもしれません。
ですが、私達の代では年金はもらえるが少額になっているのが現状です。

ちなみに、60歳で3000万貯金がある割合は？
貯金3,000万円以上を持っている方の割合は、20～40代は10%以下、50代は10.7%、60代はなんと19.0%、70代は18.9%という結果なのをご存知ですか？この老後大国の日本なのにたったの19％しかいないんです。
2000万円でも定年退職後には年金や退職金で生活費をまかなうことができます。
しかし、年金収入のみだと生活費は赤字になり、65～95歳までの30年間で2,000万円近い赤字補填の資金が必要といわれているそうです。

そして、親世代をこれから支える私達、1960年代では6人に1人が高齢者を支えていました。
2010年代には3人に1人と人数が減り、2050年代にはなんと1人に1人となってしまいます。

皆さんこれが日本の現状です。学校で習わなかったお金の知識、ビジネススキルを今からでも遅くありません。老後のことを考えてしっかり知識を身に付けておくべきなのです。

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日本と外国との経済格差

皆さん自分の国の現状を知っていますか？
日本がはまり込んだ深刻な｢貧富格差｣の現実派所得格差のレベルは先進国でワースト8位 世界第４位の経済大国でありながら、日本には高い貧困率という問題が存在しているのです。

そして、最近で初めている日本国民の格差。その格差は低所得か高所得に分けられてしまっている状況です。その原因は多くあります。高齢化社会、非正規雇用の増加、ひとり親世帯の増加、出生率の上昇や幼児死亡率の低下、各保険料の上昇による低所得への負担、と多くの問題があります。

しかも、目に見えない６人に1人が貧困にあえぎ、1人親世帯では半数以上が貧困に苦しんでいるのです。

私達は何を身につければいいのか？

リストラの波と貧困社会に含まれないようにするには私達は常に危機感を持ち、その危機感に立ち向かうには個人でスキルを身につくしかありません。厳しいことを言いますが、コロナ渦になってから、会社は私達のことを気にかけることは以前と比べたらきっと減ったはずです。だからこそ、自ら行動し自分で学び稼ぐ力を身につけ正しい知識を知っていくのです。

最後に皆さん会社は誰のものだと思いますか？
お金について学ばなかった私達の答えは「社長の会社」でしょ？と答えるはずです。
実は株式会社は株主様の会社なんです。知ってましたか？株式会社に勤めているのにほとんどの方は知らないんです。実は私も知らなかったです。。。笑

URUオンラインスクールで学び始めてから、社会について、税金の知識、日本と外国の格差などの知識が増え、そして、この世の中の仕組みを知っていかなきゃいけないという思考に変わりました。
やはり、無知なことは1番罪なことだと思います。

皆さん、今の会社・人生で満足していますか？満足していなければ学べる環境はこのURUにはある。

第２セッションは終了になります！読んでいただきありがとうございました！
引き続き発信していきますので何卒よろしくお願いいたします🙇

次回にセッションは自己分析で捨てる大切さ【何故去年と変われなかったのか】です。

今後の私の成長記録にもなりますのでその都度の成果も発信してきます！！

⇩中学生でもわかる株式の仕組み⇩